体験を伝える―『ガジェット通信』の考え方

面白いものを探しにいこう 本物を体験し体感しよう 会いたい人に会いに行こう 見たことのないものを見に行こう そしてそれをやわらかくみんなに伝えよう [→ガジェ通についてもっと詳しく] [→ガジェット通信フロアについて]

絶滅危惧車のツインハイブリッド、実は“改造車”扱いの車だった!?

▲車両本体価格49万円~という低価格で登場したスズキ ツイン。実はハイブリッドモデルも存在していたのだ!

▲車両本体価格49万円~という低価格で登場したスズキ ツイン。実はハイブリッドモデルも存在していたのだ!

軽自動車では初めてのハイブリッドモデル

1999年、東京モーターショーにて2人乗りのシティコミューター「Pu-3コミュータ」がスズキから公開された。生産の可能性、消費者にとっての価値、革新性などの観点が重視される「ザ・ベスト・コンセプトカー賞」を受賞した。

世界的にCO2削減が叫ばれるようになり、コンパクトカーブームが到来することを見越したかのような動きだった。振り返ってみれば、トヨタ ヴィッツが登場したのも1999年だった。

そういう意味では、軽自動車の立ち位置を再確認したようなモデルでもあった。街中での移動手段であることだけにフォーカスし、徹底的に実利と安さを重視していた。

2002年に再度、東京モーターショーにてスズキ ツインとして参考出品され、翌2003年から市販された。エントリーモデルの新車時価格は49万円~、と昨今では前代未聞の低価格が衝撃的だった。ただエアコンやパワーステアリングといった、昨今では当たり前の装備さえもオプション設定だった。

▲内装は至ってシンプル。近距離移動という限られたシチュエーションのみでの使用にフォーカスされた車だ

▲内装は至ってシンプル。近距離移動という限られたシチュエーションのみでの使用にフォーカスされた車だ

▲コンパクトなボディサイズのため、荷室容量も非常にコンパクトだが、助手席を倒すことでフラットな荷室空間が登場する作りとなっていた

▲コンパクトなボディサイズのため、荷室容量も非常にコンパクトだが、助手席を倒すことでフラットな荷室空間が登場する作りとなっていた

車移動は基本1人か2人と割り切ったボディサイズ、簡素化しながらかわいらしさを漂わせるインテリア、超絶コンパクトなボディサイズながら助手席を倒せばフラットな荷室が生まれる機能性、無駄な電力消費を抑えコストも削減するための運転席のみのパワーウインドウなど、高級化・肥大化を続ける軽自動車が原点に立ち戻ったかのようだった。

新車時価格こそガソリンモデルの倍(129万円~)だったが、軽自動車としては初めてとなるハイブリッドモデルも投入された。

最高出力44psの直3DOHCエンジンの他、トランスミッションとエンジンの間に最大出力5kwのモーターを組み込み6.8psを加えるというもの。発進や上り坂など、負荷がかかる環境でエンジンをアシスト。アイドリングストップ機構も備え、10・15モード燃費は34km/Lだった。

ガソリン車の2倍という価格だったゆえに、さすがにスズキとしてもさほど売れることは見込んでいなかったのではないだろうか? 発売からしばらくは“改造車”という届け出で生産され、後に型式認定を取得した。筆者は、その改造車扱いの車検証を手に入れるだけでも貴重だと思ってしまう。

ただ、世間はそれほど安い、実用重視の軽自動車を欲していなかったようだ。新車販売からわずか2年でツインは生産終了。総生産台数は1万台ちょっとだった。

なかでもハイブリッド車は、ガソリン車の2倍という価格設定だったから新車時にさほど売れなかったのだろう。その証しとして、中古車市場で見かけることが珍しい。カーセンサーnetでも10台未満しか掲載されていない。

ある意味、自動車史に残る車だと断言できる。いずれ、その価値が見いだされてもおかしくはない。少しでも興味を持たれた方は、中古車物件をチェックしてみてほしい。

▲2018年5月17日現在、ツインの掲載台数は134台だがハイブリッドモデルに絞るとたったの6台! 少しでも気になったらチェックすることをオススメする

▲2018年5月17日現在、ツインの掲載台数は134台だがハイブリッドモデルに絞るとたったの6台! 少しでも気になったらチェックすることをオススメするtext/古賀貴司(自動車王国)

photo/スズキ、編集部絶滅危惧車のスズキ ツインハイブリッドを探してみる▼検索条件スズキ ツイン(初代)×ハイブリッド

関連記事リンク(外部サイト)

絶滅危惧車のスズキ ツインハイブリッドを探してみる

日刊カーセンサーの記事一覧をみる
  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。