ガジェット通信 GetNews

見たことのないものを見に行こう

OLは和製英語!身近にあふれる英語っぽい「日本語」

DATE:
  • ガジェット通信 GetNewsを≫
OLは和製英語!身近にあふれる英語っぽい「日本語」

海外の言葉が日本語化したものが「和製英語」

11月25日は「OLの日」です。OLは「Office Lady」の略語として一般的に使われている言葉ですが、今日はこうした外国由来の言葉について見ていきましょう。

日本語には、カタカナで表記される言葉がたくさんあります。早くにはポルトガルやオランダから、明治維新以降にはアメリカ、ドイツ、イギリス、フランスなどからもそれぞれの国の言葉が日本に持ち込まれ、外来語として扱われています。

たとえば、パン(ポルトガル語)アルバイト(ドイツ語)ズボン(フランス語)ガイドライン(英語)などは、私たちの生活にしっかり定着しています。そして、日本に持ち込まれた時点では、正しい意味を持ち使われていた言葉が、時代の流れと共に意味をなさなくなったり、日本人が勝手に2語を組み合わせたり、短縮したリ、また聴き間違えられたまま和製化、つまり日本語化したり。これらは全て和製英語と呼ばれています。

英語としては全く通用しない、日本で作られたこの和製英語、つまり日本語ですから、外国人とのコミュニケイションでは多々問題が生じます。

どんなに発音を変えても伝わらないのは「和製英語」だからかも!?

旅先でフロント(front desk)にモーニングコール(wake – up call)やモーニングサービス(breakfast set)について尋ねても伝わらない。バイク(motorcycle)がパンク(flat tire)したのでガソリンスタンド(gas station)を探せども理解してもらえない。

どんなに発音を変えてみてもイントネーションを付けてみても、全く伝わらないのです。伝わらないどころか、全く異なった意味で誤解が生じることさえあるのです。いかにも英語らしく聞こえますが、残念ながら、すべてが和製英語だから通じないのですね。

このように、通じるものと思い込んでいたのに、理解してもらえずに途方に暮れてしまったり、更には大恥をかいてしまったり…。私たちは、とても自然に、毎日多くの和製英語を使っていますが、それらはあくまでも日本語であるということを忘れてはいけないようです。

日本では、日常に欠かせなくなってしまっている和製英語も

アパート(apartment)インフラ(infrastructure)エアコン(air conditioner)パトカー(patrol car)アフター+サービス(customer service)イメージ+ダウン(hurt one’s image) オープン+カー(convertible)ノー+スリーヴ(sleeveless) コスト+ダウン(cutting costs) ヴァージョン+アップ(update)ベビー+カー(baby stroller) OLオフィス+レィディ(office worker)そしてワイシャツ(white shirt)は、聞き間違いと言われています。

これらも、よく使用されている和製英語ですが、驚きを隠せないかもしれませんね。

先に記述したものも含め、トースターは「パン焼き機」と日本語で表現するよりもわかりやすいなど、日本で暮らす上では、なくてはならない言葉になっているものが多くあります。

和製英語のカタカナ表記は外来音に忠実に!英語発音にカナを振るのはご法度!

またその表記の仕方ですが、外国では全く通じない和製英語、そして外国語から日本の言葉として馴染んだ外来語、共にほとんどがカタカナ表記をされますが、もともとはどちらも外国語です。文科省による「外来語の表記」に基づき、可能な限りその外来音に忠実に表記をしましょう。

このことは、もちろん、和製英語や外来語のカタカナ表記に限ってのことであり、英語発音の読み方の手助けをする為にカナを振ることは、大きな間違いです。「カタカナ英語」になってしまい、和製英語よりも厄介なことになりかねませんのでお気を付けくださいね。

ちょっと混乱させられる和製英語ではありますが、是非、その語源を探ってみてはいかがでしょう。興味深い新しい発見があるかもしれません。

(ゴーン 恵美/英会話講師)

関連記事リンク(外部サイト)

案外間違って使われている敬語 正しい敬語の使い方は?
脳などに深刻な影響を及ぼすスマホ依存症 避けるにはどうすればいいか?
賃貸アパート増加の背景と問題点について

カテゴリー : 政治・経済・社会 タグ :
JIJICOの記事一覧をみる ▶
  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。