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億超えも夢じゃないビットコイン取引の基礎知識

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億超えも夢じゃないビットコイン取引の基礎知識

未来の通貨として脚光を浴びる「ビットコイン」。2017年の年明けから取引価格が急上昇し、大儲けするトレーダーが続出しています。中国における取引所の閉鎖やシステムのハッキングなど、問題も抱える未完成な通貨だからこそ儲けのチャンスが眠っているのです。ビットコインの基礎知識を紹介しましょう。

日本はビットコイン取引が最も多い

「仮想通貨」は元々2009年に「分散型仮想通貨」として開発されたもので、簡単にいえば管理・売買などをインターネット上で行う“電子通貨”です。

電子通貨のため一般的な通貨と異なり、硬貨や紙幣が存在しません。すべてがデータ上でやり取りでき、さらに世界中の取引所で資産として売買できる手軽さもあって、爆発的に広まりました。

その中で、日本国内での取引量が最も多いのがビットコイン(Bitcoin)です。日本では、2013年頃から投資の1つとして注目を集めましたが、当時の取引所最大手・マウントゴックス社が約75万BTC(当時のレートで約470億円)と約28億円の現金を消失し、経営破綻。信用が失われ、価格が暴落しました。

中国人を中心にビットコイン取引

しかし、国外では中国人投資家を中心に地道にビットコイン取引が続けられ、脆弱性の問題も改善。国内でも2017年4月に施行された改正資金決済法でビットコインが決済手段として正式に認められたことが追い風となり、再び資産としての価値が見直されるようになったのです。

ビットコインは2017年1月に1BTC=10万円前後でしたが、8月には50万円を超え、一気に5倍に急騰。仮想通貨によって1億円超えの利益を得るビットコイン長者が出現するなど、大きなブームになっています。

「円」「ドル」などいわゆる“法定通貨”は国が一元管理するのに対して、ビットコインをはじめとする仮想通貨の多くは管理主体が存在しません。取引の記録はネット上の台帳に保管され、それがネットワーク上に分散されて保存される仕組みは「分散型台帳(ブロックチェーン)」と呼ばれます。

膨大な取引情報を可視化することで整合性を担保できる上、インターネット環境さえあれば世界中の誰とでも低コストで通貨のやり取りができる点が大きなメリット。これまで多額の手数料がかかった海外送金などは、大きな恩恵が受けられます。

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