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もし、車椅子生活になったら。突然、下半身不随になった建築家が考える“ずっと住める家”とは

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もし、車椅子生活になったら。突然、下半身不随になった建築家が考える“ずっと住める家”とは

25歳のときに、病気で突然下半身不随になった建築家の丹羽太一さん。彼は家づくりの専門家として、また障がいを持つ当事者としての知見を、書籍『体験的ライフタイム・ホームズ論 車いすから考える住まいづくり』(彰国社)としてまとめました。ライフタイム・ホームズとは、どんな家なのでしょうか? ご自宅を拝見しながら、丹羽太一さんとパートナーの丹羽菜生さんにお話をうかがいました。

車椅子生活になったら、住める家が見つからなかった!

近ごろはバリアフリーを掲げる一戸建てやマンションも増えてきました。2006年に公共の場所の段差や階段をなくすことなどを定めた「バリアフリー新法」が施行されたことも、影響しているのでしょう。しかし実は当事者の身になってみると「バリアフリー住宅だからといって、車椅子でも住みやすい家であるとは限らない」という問題が、今でもあるといいます。

建築家の丹羽太一さんは、1992年、大学の研究室に所属する25歳のとき、難病の前脊髄動脈症候群になりました。下肢の動きを失い、手の可動域も限られて車椅子使用者に。2年の治療、リハビリ期間を経て研究室に復帰した1994年当時、介護を受けながら暮らす部屋を探すのに、苦労したそうです。

もしも自分が病気や怪我、加齢などで動けなくなったとき、住みやすいのは果たしてどんな家か? 一般に家を持つのは健康で働き盛りのタイミングが多いもの。でも怪我や病気がなくても、歳をとれば身体が不自由になるときはやってきます。その可能性を考えずに住宅購入をしてしまうと、「ローンを払い終わったころには、購入した家に住めない!」という悲劇も起こりかねません。

建築家であり、また車椅子使用者である丹羽さんは、健康なときも、身体が不自由になり、介護が必要になったときも暮らしやすい家を提案しています。

「今あるライフスタイルと、そこからの時間軸で自分の生活を想い描いてみて、それに合わせていける家を考えることが、ライフタイムで家を考えるということだ」と、自著で述べる丹羽さん。「ライフタイム・ホームズ」とはどんな家なのか、私たちが家選びをする際に参考にできる点などを、丹羽さんご夫妻にうかがいました。【画像1】丹羽太一さん、菜生さん夫妻。出会いは大学の研究室で知り合う。菜生さんが車椅子の人に身近に接したのは、太一さんが初めてだったそうです。(写真撮影/蜂谷智子)

【画像1】丹羽太一さん、菜生さん夫妻。出会いは大学の研究室で知り合う。菜生さんが車椅子の人に身近に接したのは、太一さんが初めてだったそうです(写真撮影/蜂谷智子)

障がい者、ヘルパー、家族が心地よくいられる“開かれた家”とは?

「障がいを負った人が、社会生活に復帰するときに一番のハードルは病院を出て暮らすことです。僕のように障がいの程度が重いと、常時何らかの介護を受けることが必要ですから、ヘルパーが必要です。そうすると家は、“自分の空間”というよりも、“他者と心地よい関係を保てる空間”であることのほうが重要になってきます」(丹羽太一さん。以下、太一さん)

バリアフリー住宅というと構造のことを指していうことが多いのですが、他者の手伝いなくしては生活がままならない重度の障がい者にとって、一番大切なのは人との関係性。太一さんも社会復帰の際は、まずヘルパーをたくさん確保することから準備を始めたそうです。

多くのヘルパーが必要な理由は、家族などの限られた人に頼ると、その人がいなくなったら自分も生きていけなくなってしまうから。依存先を増やし、風通しのよい空間をつくることが、障がい者の自立にはとても大切なのです。

「この家にはふたつ入り口があります。1階と2階のウッドデッキそれぞれに出入り口を設けてヘルパーが出入りしやすいようにし、また、ヘルパーの来訪時であっても家族のプライバシーが保てるようにしています。障がい者が家族と暮らしている場合は、ヘルパーと家族が一定の距離を保てるようにすると、お互いに気が楽です」(太一さん)【画像2】ヘルパーは階段とつながるウッドデッキから、直接太一さんの居るオフィス兼住居に入る(画像提供/丹羽太一さん) 【画像2】ヘルパーは階段とつながるウッドデッキから、直接太一さんの居るオフィス兼住居に入る(画像提供/丹羽太一さん)【画像3】大きな掃き出し窓からウッドデッキにつながる室内。開放感があると同時に、どこに居ても太一さんの様子を確認できる(写真撮影/蜂谷智子)

【画像3】大きな掃き出し窓からウッドデッキにつながる室内。開放感があると同時に、どこに居ても太一さんの様子を確認できる(写真撮影/蜂谷智子)

太一さんは、車椅子生活になった後に同じ研究室で出会った菜生さんと結婚し、ふたりで建築事務所を開設しました。もちろんこの事務所兼自宅もパートナーの菜生さんとの共作。この家はふたりの建築家としての家に対する理念と、夫婦それぞれの暮らしやすさが追求されています。

「家族の立場からいうと、ヘルパーさんの出入りは毎日のことなので、家族もある程度プライバシーが保てないと疲れてしまいます。ですから介護が必要な人との同居の場合、この家のように入り口を複数設けないまでも、ヘルパーさんが出入りしやすく、かつ、部屋までの移動が必要最小限度であるような動線が描けているとよいですね」(丹羽菜生さん。以下、菜生さん)

介護が必要な人がいると、家族は常に気がかりなもの。そんななかでも、お互いのプライベートを尊重し、他者の力をスムーズに借りられるような環境をつくれば、介護される側も家族も息抜きができます。【画像4】地下はヘルパーの入らない夫婦のプライベートなスペース。奥が仕事場。上階からの移動はエレベーターを使う(写真撮影/蜂谷智子)

【画像4】地下はヘルパーの入らない夫婦のプライベートなスペース。奥が仕事場。上階からの移動はエレベーターを使う(写真撮影/蜂谷智子)

思えば昔の日本の家は、縁側があったり土間があったりと、外部に開かれていました。一方でプライバシーをしっかり守ることに優れている現代の住宅は、密室化し住人が孤立してしまうリスクを含んでいます。多くの人が将来、なんらかの理由で人の手を借りて生きることを考えると、もう少し家をオープンな場にする必要があるのかもしれません。

玄関や水まわりに少し余裕をもたせることで「ライフタイム・ホームズ」を実現する

丹羽さんは、障がい者の基準のみで家を考えているのではありません。彼が提案する「ライフタイム・ホームズ」は、今あるライフスタイルにフィットしつつ、長い時間軸で変化する生活にも合わせていける家のこと。それは住む人が希望する理想の生活であり、そこに介護が必要になった未来も含むということです。

「人間は変化していきますから、時間を追って家も変化に対応する必要が出てきます。特に家を建てたり買ったりするときには、万が一身体が不自由になったら乗り越えられないようなハードルがないかどうかも、ある程度考えておく必要があるでしょう。生活に介助が必要な場合、玄関と水まわりが一番問題になります。実際にリフォームに関わっている方に聞いても、そこが一番ネックだといいますね。お風呂、トイレは生活の根本に関わるので……」(太一さん)

日本の住宅は建築基準法によって基礎部分に30cm以上高さが必要と定められている関係で、玄関先に大きな段差があることが多いのです。またトイレや風呂などが、他人が入れないようなつくりだと、介助してもらえませんし、もちろん車椅子も入れません。いざ身体が不自由になったときに、自分の家に出入りできない、トイレや風呂が使えない……といったことだと困ります。【画像5】丹羽さんの家の水まわり。トイレと洗面が一体化している広々としたつくり。間を引き戸で仕切っている。(写真撮影/蜂谷智子)

【画像5】丹羽さんの家の水まわり。トイレと洗面が一体化している広々としたつくり。間を引き戸で仕切っている。(写真撮影/蜂谷智子)

「バリアフリー法関連で規制されているのは、マンションだったらエントランスや廊下などの共用部分だけで、住戸の中までは言っていません。(他にも品確法の中にバリアフリー性に関する基準[高齢者等配慮対策等級]という項目はありますが、法律ではないので必ずしもそこまで対応しているとは限らない)ですから実は、バリアフリー法があるといっても室内のバリアフリーに関しては対応はさまざまです。

でも例えばトイレやお風呂を少し工夫すれば、随分いろんな状況の人が住めるようになります。そこを対応可能なつくりにしておくと、高齢者も入居できますし、一度入居した人が長く住める。現状はまだ、バリアフリーという面では問題が多い家がつくり続けられています」(菜生さん)

太一さんによれば、住人が健康なうちは完全にバリアフリーである必要はないそう。介助が必要になりそうなトイレや風呂、昇降が困難になりそうな階段の周辺にスペースの余裕をもっておいて、いざ介助が必要になったら、改装できるようにしておくする方法もあります。必要になるまでは、そのスペースは収納などに活用する。そうやって柔軟に変化できる家ならば、健康な人も障がいを持つ人も、どちらも暮らすことができます。

家を買うとき、人は自分の未来の生活をそこに託すもの。健康なとき、そして身体が不自由になったときも自分らしく暮らせる「ライフタイム・ホームズ」という視点は、高齢化が進むこれからの社会では、さらに重要になってきそうです。

立地や広さだけが、住宅の価値ではない時代へ

太一さんは「ライフタイム・ホームズ」が増えることは、社会的な資産になるといいます。

「一般的には高齢者の介護が想像しやすいかもしれませんが、障がい全般に視野を広げると、そのあり方は実に多様です。車椅子が入る広さを確保するとか段差を減らすであるとかの、数値的な環境を整えればよいということではなくて、もっと個々のニーズに耳を傾け、対話することが必要。最近はそういった考えが広まりつつあり、社会の認識も徐々に変わってきています」(太一さん)

例えば足が動かない人と、目が見えない人、精神疾患を持つ人にとって何が生活の「バリア」になるかはそれぞれ違います。個々のケースに耳を傾け、みんなが過ごせる環境をつくることが、本当の意味でのバリアフリーになるのでしょう。

「近年、社会が個別性とか対話性を重要視するようになったことを、個人のレベルに深めて考えていくと、一般の人でも住宅についてもっと自分で考え、希望を述べるべきということではないでしょうか。障がい者の個性にとって障がいは分かりやすい属性個性ですが、健康な人だってそれぞれ個性的なはずですから。多様な希望や要望に添える家、状況によって変化できる家が増えれば、地域の財産にもなると思うのです。それが、“家が社会資本になる”ということです」(太一さん)

空き家が増え高齢化が進んだ社会では、健康な人しか住めない家はニーズが低くなっていくかもしれません。自分が住むことはもちろん、資産として家を見たときも「ライフタイム・ホームズ」が価値を持つ可能性は多いにあります。

家を探すときはまず立地や広さを重視するのが一般的だと思いますが、「多様な人が心地よく暮らせる家」であるかどうかも、考えに入れる必要があるのではないでしょうか。●取材協力

BASSTRONAUTS
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