体験を伝える―『ガジェット通信』の考え方

面白いものを探しにいこう 本物を体験し体感しよう 会いたい人に会いに行こう 見たことのないものを見に行こう そしてそれをやわらかくみんなに伝えよう [→ガジェ通についてもっと詳しく] [→ガジェット通信フロアについて]

ちりめん混入の「チリモン」は今やラッキー!じゃなくてクレーム対象?

ちりめん混入の「チリモン」は今やラッキー!じゃなくてクレーム対象?

 築地魚河岸は築地市場場外に2016年10月にオープンした施設。本来11月に豊洲に移転するはずだった、築地市場の移転後でも場外の活気や、業務仕入れの利便性をたもつために計画された施設です。

 商いを行うのは、築地市場の仲卸業者らが平行して運営する小売店。これまで年末などの特別な時期を除き、場内で業者相手にのみ商いを行ってきた「プロ中のプロ」。
本来は、築地移転のあと業務仕入れのプロ相手に9時まで販売し、9時からは一般客販売となる予定でしたが、築地市場がまだ残っているためプロはほとんど場内で買い物をしており、売り上げは9時からの一般客販売が主となっているそうです。

【関連:こちらは本当に怖い異物混入→女の子の「手作りチョコあるある」】

 そこに店を構える「株式会社阿部水産」の公式Twitterのつぶやきがここ数日注目されています。
 店頭販売していたちりめんじゃこに小さなイカが混入していたことで、購入者が激怒しクレームを入れてきたそうです。「一般人に売る難しさを知る…」と綴られています。このツイートは、2万以上もリツイートされ人々の大きな関心を集めています。
クレームのあったちりめん

クレームのあったちりめん

■ちりめんに「チリモン」が入ってるのは今やクレーム対象?

 件のツイートをしたのは「株式会社阿部水産」。詳しいお話を同社代表の阿部泰尚さんに伺いました。

 株式会社阿部水産は2016年創業。創業だけ見るとまだ新参だと思われますが、阿部さんの話では「築地魚河岸は、築地市場移転に伴い、東京都ではなく中央区が整備した施設で新設会社を作らなければならず、株式会社阿部水産を創業しました。」とのこと。
 今でも中心となるのは築地市場場内にある創業20年ほどの仲卸業者・有限会社阿部水産。創業は元々築地につとめていたお父様。お父様の勤め時代を含めると、阿部さんと築地との関わりは40年ほどにもなるそうです。また、阿部さんは、築地で働いた経験をもちつつ、別業界での会社経営歴も13年ほど。教育問題の専門家という側面も持ち合わせています。築地の常識、他業界の常識をバランス良く理解する人物。

 今回クレームとなった「ちりめん」に何か別の海産物が混じっているというのは実は「よくある話」として知られています。今回はイカでしたが、小エビ、小ガニなどが入っていることもあります。しかし、クレームを入れてきた人物は、興奮してまくしたてるように、言いたいことだけ言っている状態で、阿部さんは仮に正論を説明したとしても「言い合いになることは必定」と感じたそうです。
 また、他の客もいる状態だったため事を荒立てるより、去ってもらう方が良いとの判断で、その場は返品・返金に応じたそうですがそれでも「のちに説明しろ!!」と言い残し去って行ったのだとか。今は、再びの来店を待っている状態だそうです。

 そうしたやりとりがあり落ち着いた頃、ちりめんにチリモン(ちりめんに入る他の魚介類)が入っているというのは「私どもが間違っているのか?」という思いがよぎり、ほんの軽い気持ちでツイートしてみたそうです。すると、2万以上もRTされ、チリモンを認めてくれるコメントが多くよせられたと言います。

■実はチリモン目的の「チリモンハンター」もいる程人気の存在

 先に軽く説明しましたが、ちりめんに混入する他の海産物は「チリモン」と呼ばれています。「ちりめんモンスター」を略し、愛着を込めて“チリモン”。
 購入する人のなかには、チリモンを探すためにちりめんを買う!という「チリモンハンター」も存在しています。もちろん、食べても問題ありません。子供達にみせ「チリモンゲットだぜ!」って食べさせても楽しそうですね。

 鮮度を保つために冷蔵状態で入荷されるちりめんは、冷凍状態だと色味の違いが明らかなチリモンでないと見分けることが難しいそうです。また、シャーベット状態で小分けにした場合はさらに見分けることが難しいという現場ならではの声も今回聞くことができました。
 しかしながら、以前ニュースにもなったトラフグのように危険なもの、色味が違うもの、見た目が気持ち悪いものは選別しづらくとも丁寧に取り除いているそうです。

1 2次のページ
おたくま経済新聞の記事一覧をみる
  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。