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Wikipediaに一度寄付すると凄い催促メールが来る Wikipediaは何故広告を貼らないのか

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ウェブの百科事典『Wikipedia(ウィキペディア)』をご存じだろうか。誰もが使ったことがあるその膨大な情報。ボランティアにより情報は日々更新され運営されている。リアルタイムで更新され芸能情報や訃報なども即時更新されるのが特徴。これこそインターネットならではだ。『Wikipedia』は無料で閲覧することができ、書かれているデーターもクリエイティブ・コモンズライセンスの下で使用可能となっている。

ではこの『Wikipedia』はどのように運営されているのだろうか? 実はユーザーからの募金により運営されている。日本なら日本円で支払うことができ、クレジットカード決済にも対応しており、即時募金が可能。記者も『Wikipedia』を日々使わせて貰っているので今年2回ほど募金したことがある。それが切っ掛けで『Wikipedia』から募金催促のメールが頻繁に来るようになったのだ。その内容が次のようなもの。

“SOLさま、
あなたのご寄付によってウィキペディアは昨年一年間ウェブで存続することができました。よろしければ、今年ももう一度お願いできないでしょうか。
安全に\800を寄付するには、こちらをクリックしてください。
グーグルにはサーバーが百万台近くあるそうです。ヤフーには1万3000人にも及ぶ従業員がいます。私たちにあるのはサーバー679台と従業員95人です。
ウィキペディアとその姉妹プロジェクトは、毎月4億2200万人が使用する、世界で5番目に人気のあるウェブサイトです。ページ閲覧回数は月に数十億回以上にもおよびます。”
(以下割愛)

このように「もっともっと」と寄付催促のメールが送られて来るのだ。もちろん再度寄付するかどうかは貴方次第。『Wikipedia』が無くなって欲しくない、もしくは普段愛用させてもらっているなら1000円なりを寄付してもいいだろう。私はそれで少額を寄付。

では何故『Wikipedia』は広告を貼らないのだろうか。これは『Wikipedia』に書かれている文章に公平性が無くなることからスポンサーを募って広告を貼らないスタンスとしているのだ。仮に某家電メーカーの批判内容が書かれていたとしよう。それが事実であっても、スポンサーが家電メーカーになったとたんにその項目は削除され、百科事典としての役目を果たさなくなるだろう。ではアフィリエイトやクリック報酬型広告はどうなのだろうか。既存のアフィリエイトやクリック報酬型広告サービス(アマゾンやGoogle Adsenseなど)では審査が通らないわけではないだろう。法人契約という方法もある。しかしジミー・ウェールズ氏が財政難になっても広告を貼らないのは、『Wikipedia』にとって良いことではないと思っているからだという。広告自体が悪いのでは無く、広告をはることにより、『Wikipedia』の方向性が変わることに対して不安を抱いているようだ。

財政難にも関わらず『Wikipedia』がユーザーからの募金に頼り続けるのはそういう事情があるようだ。

過去に刊行していた『ゲーム批評』という雑誌もゲームメーカーの批評を自由に書きたいがために、「ゲーム広告を受け付けません」というスタンスだった。

※この記事は、ガジェ通ゴールドラッシュの「ソル」が執筆しました。[リンク]

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