ガジェット通信

見たことのないものを見に行こう

読売テレビ退社の清水健アナ 3か月で20kg減の憔悴

DATE:
  • ガジェット通信を≫

 シングルファザーの家庭数は1988年の約17万3000世帯から、2011年には約22万3000世帯に増加した。ところが社会的な理解度は低く、制度の整備も進んでいない。子育てのために仕事をセーブするケースも目立つ──。

 読売テレビの清水健アナウンサー(40才)が、2017年1月末日での退社を発表。メーンキャスターを務める『かんさい情報ネットten.』でこう話した。

「(妻の)三回忌を前に、がんの撲滅や入院施設の充実に取り組む事業を支援する活動に専念させていただくことになりました。(中略)今を逃したらあかんと思う。もう後悔だけはしたくない、その一点でこの決断に至りました」

 中央大学を卒業後、2001年に同局に入社した清水アナ。関西圏では宮根誠司(53才)に肩を並べるほど絶大な支持を集めている。

 2013年5月にスタイリストを担当していた奈緒さんと結婚し、1年後に新しい命が宿った。だがその直後、奈緒さんに乳がんが見つかった。

「子供は諦めましょう」

 医師の助言に対してふたりが出した結論は、「子供も治療も諦めない」だった。乳がんの手術は成功し、2014年秋に元気な男の子が生まれると、奈緒さんは治療に専念。だが、がんは肝臓、骨などへ転移し、翌2015年2月11日、奈緒さんは29年の生涯を終えた。長男誕生から、わずか112日後だった。

「清水さんは奥さんが亡くなった8日後に番組に復帰しましたが、憔悴ぶりは痛ましいほどでした」(番組関係者)

 アナウンサーとしての強い矜持と責任感から、カメラの前に立ち続けると同時に、「妻をがんで亡くした人間にできること」を問いはじめる。

 妻の死から約1年後の2016年2月、夫婦・家族で歩んだ日々を『112日間のママ』という1冊の本に綴った。その売り上げを使って新薬開発や難病対策などに取り組む団体や個人を支援する『清水健基金』を設立し、講演活動をスタートさせた。平日はレギュラー番組に出演。週末は関西だけでなく東京や九州まで赴いて講演。さらに2才の男の子のパパという“3足のわらじ”。責任感は、清水アナ自身の身体に大きな負担を強いた。

 平日の放送が終わると、夜8時頃帰宅し子供のお風呂と寝かしつけ。静かに部屋を抜け出すと、当日の番組進行ぶりや自身のコメントをチェックし、翌日の放送の準備。加えて講演の段取りの確認などを行い、就寝するのが深夜3時ということも多かった。

「“せっかくお話をいただいているのだから”と、条件さえ合えば講演の依頼は基本的に断らない。ただ、あまりの多忙に顔色が優れない日も多く、“テレビに出られる顔してる?”と周囲に聞くこともありました」(清水アナの知人)

 昨年9月以降、3か月ほどで約20kgやせた。ベルトの穴を2つ縮めてもまだゆるい。視聴者や番組関係者だけでなく、奈緒さんを治療した医師からも体調を心配し、休養するようにとの声が届いた。アナウンサーという仕事を天職のように感じていた清水アナだったが、退社を決めた。

「講演で奈緒さんとの思い出を語るのは、相当のエネルギーを使うこと。つらい過去を反芻しなければいけませんから。それでも、清水さんは“こんな経験しないほうがいいに決まっているけど、だからこそ本当の人の温かさを知った。自分の経験談は、自分にしか話せないものだから”と強い使命感を持っているんです」(前出・知人)

 退社のもう1つの大きな理由は、息子の存在だった。

「清水さんのお母さんが、お孫さんの面倒を見てくれていました。忙しい清水さんは徐々にお子さんと一緒にいられる時間が減ってしまい、ある時、よく懐いていたはずのお子さんが、何かあるとお母さんの方に寄っていくことが増えたことに気づいた。それが相当なショックだったようです。土日に講演に行くのに家を出るときにも、以前は泣いて嫌がっていたのが、最近は“バイバイ”と手を振るようになった。奈緒さんに『息子だけは必ず守る』と約束したはずなのに、それができていない自分がいると感じてしまったそうです」(前出・知人)

 年末年始、清水アナは少しだけまとまった休暇を取った。一緒にご飯を食べ、一緒にお昼寝をし、一緒に公園に行って息子が飽きるまで遊び続けたという。そこには“690日間のパパ”の決意が見える。

※女性セブン2017年1月19日号

【関連記事】
清水健アナ 妻の死の2日前に転院の大きな決断をしていた
読売テレビ清水アナ 乳がん死の妻「どうしても子供産みたい」
読売テレビ・清水健アナ 妻の死から1年で「心折れそう」

NEWSポストセブンの記事一覧をみる ▶
  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。