突然の生産打ち切りで売上が半減 そのとき企業経営者がとった次の手とは

access_time create folderエンタメ
突然の生産打ち切りで売上が半減 そのとき企業経営者がとった次の手とは

2016年9月、京都大学発のベンチャー企業・GLM社が、1990年代に少量生産されたスポーツカー「トミーカイラZZ」を電気自動車(EV)として復活させ、パリ・モーターショーで発表して脚光を浴びた。

京都というと、ものづくりのイメージが薄いかもしれないが、任天堂、京セラ、ワコール、村田製作所などを生んだ、れっきとした「ものづくりの街」である。

■突然の大口失注で売上が激減 危機を脱するために講じた一手

そんな京都において、今年創業50年を迎えた企業がある。プリント配線板や外観検査機器の設計・製造などを手がける、シライ電子工業だ。

しかし、50年間続いたからといって、常に順調だったわけではない。同社は大きな経営危機を乗り越えている。

「基板の穴あけ仕事」からスタートし、その後、1980年代に巻き起こった携帯型および家庭用ゲーム機ブームの波に乗って急成長を遂げたシライ電子工業だが、その要因は国内のゲーム市場を牽引していたA社からの受注を一手に引き受けることができたことだった。

しかし、当時の年商180億円のうち、半分はA社からの売り上げという、一つの取引先に依存した形での急成長は、1994年、A社が家庭用ゲーム機の発売を突然中止したことで暗転してしまう。

売り上げは激減し、その後も2期連続で赤字に。さらに追い討ちをかけるように、当時持ち上がっていた香港の基板メーカーとの合弁話も暗礁に乗り上げ、目指していた店頭公開を白紙に戻さざるを得ない状況となる。

何もかもがうまくいかない、そんな危機的状況を抜け出すために同社が取り組んだのが、1日本国内の体制を立て直す 2仕切り直して新たな海外進出に取り組むという社内改革だった。

■「従業員の目視検査の負担を減らしたい」と開発した検査機が主力商品に

この社内改革が、同社再建に結びつくことになった。

契機となったのが、1998年にトップが「従業員の目視検査の負担を減らしたい」との思いからスタートさせた、「VISPER」という検査機の開発だった。

同社が製造するプリント配線板の上には、回路パターンを保護するための絶縁膜をのせる必要がある。そして、絶縁膜ののせ方が少しでもずれていると、その配線板を搭載した電子回路は正常に動かなくなってしまう。

そうした不良品を出すことを防ぐため、プリント配線板をつくる過程では、「外観検査」というものが行なわれる。しかし当時、この検査はすべて従業員の目視によって行なわれていた。

この検査、製品1個あたりにかけられる時間は1〜2秒と短いが、月産量が当時すでに100万個にものぼっていたため、トータルの検査時間は長かった。長時間にわたって極度の緊張を強いられる目視検査は、従業員にとってかなりの負担だったのだ。

自動検査機を開発すれば、「検査者は特定の部分さえチェックすればよい」という状態ができ、従業員の負担は減る。その思惑通り、VISPERを開発し現場に導入したことで、職場環境は劇的に改善されたが、VISPERは思いがけない副産物を生み出すことになった。

職場環境の改善を見た社員から、VISPERを外販すべきという声が上がり、売り出すとこれがヒット。全世界の基板メーカーの売上高上位100社のうち約60%の企業が導入するほどの主力商品となったのだ。

この外販は、同業者の競争力を高めるリスクもあったが、自社だけでなく他社の成長をも促すことで、結果として市場全体が活性化するだろうとの思いから実行したことが吉と出た。

シライ電子工業の創業50年の歴史が綴られた『感動の温もり、一生涯の宝―――出会いに感動、出会いに感謝』(白井治夫著、ダイヤモンド社刊)を読むと、「一難去ってまた一難」と思わずにはいられないほど、同社は数多くの苦境を乗り越えてきたことが手に取るようにわかる。

企業経営に悩むマネジメント層の読者はもちろん、なんらかの「壁」に直面しているビジネスパーソンにとっても、勇気づけられる一冊といえるのではないだろうか。

(新刊JP編集部)

【関連記事】

元記事はこちら

次々と取引先が倒産…それでも生き残った会社の社長が社員に伝えた言葉とは?

まじめ一徹企業、金鳥の宣伝部がオモシロCMを作り続ける理由とは?

  1. HOME
  2. エンタメ
  3. 突然の生産打ち切りで売上が半減 そのとき企業経営者がとった次の手とは
access_time create folderエンタメ

新刊JP

ウェブサイト: http://www.sinkan.jp/

  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。