ガジェット通信

見たことのないものを見に行こう

安楽死希望者の特徴は自分の人生をコントロールしてきた人

DATE:
  • ガジェット通信を≫

『私は安楽死で逝きたい』

 月刊誌『文藝春秋』(2016年12月号)で、脚本家・橋田壽賀子(91才)は上記タイトルのエッセイを寄稿した。安楽死への憧憬を語り、スイスの安楽死団体を自ら調べ、日本の法整備の必要性を説く彼女の言葉は、覚悟を伴って重い。

「私は認知症になった場合を考えると、恐ろしくてたまらないのです。何もわからず、ベッドに縛りつけられて生きるなんて考えたくもない。誰にも迷惑をかけないで安らかに逝きたい」(橋田)

 橋田の問題提起は意義深い。現在、日本の65才以上の人口は3461万人。うち単身者は550万人。いずれも統計開始以来最多の数字である。

 徘徊老人のケースでいえば、2015年度、認知症が原因の行方不明者は1万2208人(警察庁調べ)。98%は発見済みだが、150人はいまだ行方がわかっていない。発見時に死亡していたケースは479人に上る。

 1日に平均1.3人がどこかをさまよい、人知れず死んでいく。超高齢化の波が最後に押し寄せるのは、病院である。手術に耐えうる体力がなく、治療に激痛を伴う末期の重病患者や、脳梗塞で寝たきりになった患者が延命措置を拒否する「尊厳死」の問題がたびたび俎上に載るが、いまだ法整備は進まない。

「リビングウィル」(遺言書)を作成し、「延命措置を望まない」と明記したとしても法的拘束力はなく、人工呼吸器を外した医師は殺人罪に問われる可能性が常につきまとう。2014年に超党派議員が作成した尊厳死法案の素案も、反対意見が多く国会提出は先送りされた。

 世界各国の安楽死事情を取材してきたジャーナリストの宮下洋一氏が語る。

「日本でこの種の議論が進まないのは、風土として家族主義が根づいているからだと思います。個人主義の欧米に比べ、日本は家族を一つの集合体と見る。日本人の精神は、『一人はみんなのために、みんなは一人のために』が基本です。病人が出れば、家族が総出で面倒を見る。土着的にそうした看病態勢がある以上、安楽死の法整備は受け入れづらい。ただ、時代は確実に変わってきてはいますけどね」

 その言葉を示す数字がある。今年春、安楽死をテーマに宮下氏が執筆した記事がYahooに転載され、1日で1500件のコメントが付いた。

「90%近くが安楽死容認派だったんです。驚きました。日本人も、公に口には出さないまでも、本音では“死のあり方”を個人が主体的に決める風潮が出来上がりつつある」(宮下氏)

 森鴎外の『高瀬舟』を原初に、『人間の約束』(1986年 吉田喜重監督)、『終の信託』(2012年 周防正行監督 朔立木原作)など、日本でも文学や映画で幾度となく安楽死や尊厳死は描かれてきた。

 作家の吉村昭は2006年、末期がんの闘病の末、病院のベッドで自死を宣言し、直後自らカテーテルを引き抜いて死んだ。後年、妻の津村節子は、私小説『紅梅』に最期の光景を綴った。

《「夫は、胸に埋め込んであるカテーテルポートを、ひきむしってしまった。育子には聞き取れなかったが、『もう死ぬ』と言った、と娘が育子に告げた》

《延命治療を望んでいなかった夫の、ふりしぼった力の激しさに圧倒された。必死になっている看護師に、育子は、『もういいです』と涙声で言った》

 安楽死を望みながらも叶わず、患者が壮絶に死んでいく日本と、欧米の隔たりはあまりに大きい。

 宮下氏が立ち会った安楽死患者は、みな穏やかな最期を迎えていた。

「表情も変わらないし、口が少し開いたりするくらいですね。点滴のストッパーをはずした後はコロッといきます。テレビを見ながら寝てしまったおじいちゃんのような。その後、警察と検視官が来ますが、みなわかっているので処理もスムーズです」(宮下氏)

 患者にとって、真の救いとは何なのか。価値観が根底から揺らぐ光景だという。

「私も変わりましたから。医師は全知をかけて治療してほしいとは思いますが、最期は患者の意志も尊重されるべきだろう、と。

 実際、安楽死の希望者には特徴があって、自分の人生を自分でコントロールしてきた人が多いんです。ある種のエゴイストであり、かつ子供がいない。不治の病という前提は無論、本人の性格として、“自分の死にたいように死ぬ”という揺るがぬ意志があった」(宮下氏)

※女性セブン2016年12月1日号

【関連記事】
安楽死 世界的に広がりつつある容認の実態
覚えておきたい「尊厳死の3要件」「安楽死の4要件」
オランダで認知症を理由とした安楽死が認められる理由

NEWSポストセブンの記事一覧をみる ▶
  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。