ガジェット通信

見たことのないものを見に行こう

先生も生徒もうれしい、ICT時代の電子黒板事情って?

DATE:
  • ガジェット通信を≫

黒板消しってなあに? という時代ではまだありませんが・・・・・・

30代後半の筆者からすると、黒板といえば、給食前の4時間目終了後にチョークの粉を撒き散らしてクラス中からヒンシュクを買ったり、教室のドアに黒板消しをセットして先生の頭に落として怒鳴られたりとか、甘酸っぱくも苦々しい思い出が詰まった、懐かしいアイテムのひとつだ。

21世紀を迎えた今も、教室に黒板は健在だが、いよいよ黒板も電子化の時代が本格化してきた。2016年8月末に発表された文部科学省の調査では、電子黒板は全国の公立学校に10万台以上配備され、普通教室の5教室に1台は電子黒板が配備されている。

電子黒板自体、ご存じのとおり目新しい存在ではない。ひもとけば、その元祖はOHP(オーバーヘッドプロジェクター)とかフィルムスライドのように、写真や図版を大映しにすることだった。それが板書内容をプリントアウトできるようになったり、あらかじめパソコンでつくった板書内容を表示したりして、今では映写している映像に文字を書き込めるようになっている。

従来の黒板と併用している学校が大半のようだが、徐々に、確実に黒板の電子化は進んでいる。

黒板はもちろん、壁やテーブルにも投影できる

電子黒板メーカーはいくつかあるが、たとえば、EPSONのビジネスプロジェクターEB-590WTは、かなり”未来感”があるデバイスだ。詳しくは動画をご覧いただきたいが、「へ〜、そんなことができるんだ」というポイントを先に押さえておこう。

なによりも、投射した映像を背景に自由に文字を書き込めるのがユニークな点。オプションのカメラを使えば、映し出したリンゴの画像に自由に文字が書くことができる。パソコンで複雑な設定をする必要が一切ないのがすごい。また、ペンツールソフトをインストールすることで、2本のペンで同時書き込みやマウス操作が可能になる。座標を正確に検知して、2人の書いていることを混同せずにグラフィック化するというのは、なかなかすごいテクノロジーではないだろうか?

壁掛けで映像を投影するのが基本形だが、机に投影することもできる。水平に映すことで、グループごとの作業とか、机に置いた模型を使った書き込みなんかもできる。SF映画に出てくるようなシーンが学校で再現されるなんて、まったくすごい時代だ。

EPSONのビジネスプロジェクターEB-590WT。これが最先端の電子黒板だ

かゆいところに手が届く、授業にもっと集中できる

筆者(四半世紀前に小学校卒)の記憶では、板書を書き写すのはこのうえなく苦痛だった。消えてしまう前にノートに写さなければならない→急いで書く→あとで読んでも解読不能→気になるあの子にノートを借りる、というように、目的が勉強とはまったく違う方向に向かうこともしばしばだった。

今の子どもたちはきっと違うだろう。メダカの雌雄を見分ける方法を、拡大画像でしっかり目に焼き付けることができる。進んだ学校では、タブレット端末で板書内容を共有し、鉛筆を持つことなく授業を受けることもあるだろう。邪(よこしま)な思いで授業に臨む筆者のような存在は、もう少数派なのかもしれない(いや、それはそれで大事なことだと思います)。

そんな、電子黒板導入よるさまざまなメリットを、わかりやすくまとめているのが以下の動画。宮城県教育委員会の皆さんの手づくり感あふれるほほ笑ましい画づくりとともに、ぜひ楽しんでいただきたい。

宮城県教育委員会が制作した電子黒板利用を促進するための動画「MIYAGI Style ノ ススメ」

先生の負担を少なくできるのが、実はいちばんのメリット

今、教育現場は大きな転換期を迎えている。これまでの知識詰め込み型の授業から、議論を通して物事の考え方を身につけていくアクティブラーニング方式に注目が集まっているのだ。そこで、どうやって児童・生徒が積極的な授業参加を行える環境を整えるかが、大きな課題になっている。

電子黒板で板書の時間を大幅に削減できれば、先生が直接、生徒と会話したり触れ合ったりする時間を増やすことができる。そのため、文部科学省でも積極的に電子黒板の導入を後押ししている。

学校の仕事を効率化して、「児童・生徒としっかり向き合う」という先生が本当にやりたかった仕事をできるようにする。学ぶ子どもたちも、間違いなくそれを望んでいる。ICTを活用して、学校の現場が、大きく変わろうとしている。

関連リンク

EPSON ビジネスプロジェクター
教科指導におけるICT活用「MIYAGI Style(みやぎスタイル)」

TIME & SPACEの記事一覧をみる ▶
  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。