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過当競争の歯科医師「ちゃんと治すと上司が怒る」

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 歯医者に通っていて抱く最も素朴な疑問は、“なぜ治療が延々と終わらないのか”だ。現役の歯科医で、千葉市にある稲毛エルム歯科クリニックの長尾周格(しゅうかく)院長が、驚くべき証言をする。

「何度も虫歯治療が繰り返される理由? 歯医者が虫歯をきちんと取らないまま、被せたり詰めたりしているからですよ。そんな状態で治療を繰り返すと、歯はどんどん悪くなっていく。つまり、歯医者が虫歯を作っているのです」

 長尾院長は北海道大学歯学部大学院を修了後、2003年に東京都内の大手歯科クリニック(現在は廃業)に就職した。そこで、歯科医療界の驚くべき実態を目の当たりにしたという。

「虫歯に侵襲された部分を染める『う蝕検知液』という薬液があって、これをかけると一発で虫歯の取り残しが分かります。しかし、当時の勤め先のクリニックの約20人の同僚の誰一人としてそれを使っていませんでした。虫歯の取り残しは確信犯です。他にも削ってはいけないところを削るとか、(歯)根の治療でも消毒や治療をやっていないとか、おかしなことは数え上げたらきりがなかった。

 他人はどうあれ、自分はちゃんと治したいと思うので、治療に時間や手間ヒマをかけると『長尾先生は患者をたくさん回さない』と経営者にいわれました」

 日本の保険診療は「出来高制」と呼ばれ、歯を削れば削るほど利益が上がる仕組みになっている。長尾院長が勤務していたクリニックは、歯科医の大半が歩合制。治療技術よりも、たくさん治療したか、クリニックの売り上げに貢献したかが評価され、給料につながっていた。

「売り上げの2割が歯科医の給料になるという歩合制でした。僕の年収は約2200万円くらいだったと思います」(長尾院長)

 さらに、このクリニックでは診療報酬の不正請求も行なわれていたと長尾院長は証言する。

「特に歯周病治療だと、口の中に証拠が残らないので多めに算定することが常態化していた。それをしないと、“なぜやらないのか”と批判されました。他の医院でも、同じようなことをやっているのを見てきた」

 背景には歯科医の窮状がある。かつて、歯医者は高収入の職業の代表格だったが、今は見る影もない。

 1980年代に6万人程度だった歯科医が、国策で私大歯学部が相次いで新設された結果、2014年には10万人を超えた。一方で、国民一人当たりの虫歯本数は、1987年の9.5本から2011年は3.2本と約3分の1に激減している(15~19歳のデータ)。

 虫歯の減少は喜ばしいことのはずだが、歯医者にとっては、“メシのタネ”がなくなる死活問題であり、“ワーキングプア歯科医”なる言葉も生まれた。

 さらに、歯科クリニックの数は1996年の5万9357軒から2013年には6万8701軒となり、コンビニ(約5万1000軒)よりも多くなったが、日本の歯科全体の診療報酬は横ばいで推移している(2兆5430億円→2兆7368億円)。限られたパイを奪い合う“ゼロサムゲーム”状態が続き、倒産するクリニックが後を絶たない。

「歯科医が供給過多の状況下で、駅前の夜間営業に進出するなど患者の奪い合いが進んでいます。今年2月には、歯科医院を経営する秀真会(東京・調布市)が、負債総額5億8000万円で倒産しました」(帝国データバンク・阿部成伸副課長)

 歯医者の凋落は、歯科大、歯学部の動向からもわかる。大学の中で最も学費が高い私立歯科大は6年間で約3000万円が必要とされてきた。かつては高い学費を払っても開業すれば元を取れていたが、高収入を得られる歯科医が一握りになると、親にとっても高い学費を出すメリットがなくなった。

 そこで私立歯科大の中には、学費の大幅な値下げに踏み切るところも出てきた。松本歯科大学は6年間5000万円超と最も学費が高い歯科大(2008年度)だったが、現在は約1900万円になった。

 歯科医師の国家試験の合格率を見ると、昨年度の国公立を含めた全国トップの合格率は、私立の東京歯科大で94%だが、最も低い松本歯科大学は34%だった。大手予備校の作成した偏差値データを見ると私立歯学大の半数以上が50を切っている。患者としては、歯医者を目指す学生の“質”の変化は気がかりだ。

●レポート/岩澤倫彦(ジャーナリスト)と本誌取材班

※週刊ポスト2016年7月8日号

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