わが家の耐震は大丈夫？ 今やれることは？

「今、確認すべき地震対策チェックポイントセミナー」がさくら事務所により緊急開催された。緊急開催の理由は、自分の家は大丈夫かといった相談や耐震診断の依頼が急増したからだという。いつどこで発生するか分からない巨大地震に備えて、どういった対策が考えられるか、講演の内容から探ってみよう。

住宅の地震対策について関心が高まっている

セミナーを主催したのは、住宅のインスペクションを手掛けるさくら事務所（東京都渋谷区）。3回開催の予定が追加を重ねて、5回開催となるほど、一般の人の関心が高いという。

筆者が取材したセミナーの参加者に参加理由を伺ってみると、「これから家を買おうと思っているので住宅の耐震について勉強しようと思ったから」という人もいれば、「家を建築中なのだが、説明されることがよく分からないので参加した」という人、「中古住宅を買って住んでいるが、入居時に耐震補強はしなかったので、その必要があるか知りたかった」という人もいて、さまざまな理由から参加していることが分かった。

4つのポイントで決まる、木造住宅の耐震性能

セミナーで対象としているのは、木造の一戸建ての住宅だ。鉄筋コンクリート造りのマンションや鉄骨造りの一戸建ての場合は、ポイントが異なるので、その点に留意してほしい。

まず、木造住宅では、（1）壁量、（2）劣化対策、（3）耐力壁のバランス、（4）柱の抜け防止の4つが耐震性能を決めるポイントになるという。

（1）の「壁量」というのは、耐力壁の長さのこと。地震や強風に耐えるためにどの程度の壁量が必要かについては、建物の重さ（屋根が軽い素材か重い素材か）や、建物の階数、床面積によって変わる。2階建ての1階部分であれば、屋根だけでなく2階部分の重みも加わるため、平屋の場合や2階建ての2階部分の場合に比べると多くの壁量が必要となり、床面積に比例して壁量も増えるという関係性にある。

なお、「耐力壁」とは、構造を組み立てる柱（主要な縦材）と梁（主要な横材）が形成する四角の中に、「筋交い」という斜め材が入っている壁、または、構造用合板など「耐力面材」を貼った壁をいう。

（2）の「劣化対策」は、雨水の侵入やシロアリに対する処理の有無。木材に防腐防蟻処理（薬剤塗布など）を施して、木材を劣化させないようにすることもポイントだ。

（3）の「耐力壁のバランス」とは、外周部と内部に耐力壁をバランスよく配すること。1階の一部がガレージとなっている「ビルトインガレージ」の一戸建てをイメージすると分かりやすいだろう。1階の一部をガレージにするために、出入り口となる面の壁をなくしても他の3面に耐力壁を多く入れれば、必要となる壁量は満たされるが、耐力壁の場所が偏っているため、地震に弱くなってしまう。出入り口の面の一部に堅固な壁をつくるか、鉄骨で門型のフレームを組んで補強するなどの対策が必要だ。

（4）の「柱の抜け防止」とは、壁量が十分であっても、巨大地震の揺れで柱の足元や頭の部分が土台や梁から抜けてしまうため、これを避けるには接合部分にしっかりとした止め金物を使って固定する必要がある。

この（3）と（4）については、阪神淡路大震災でこうした事例が多かったことが明らかになり、2000年の建築基準法の改正で強化されたポイントだ。

【画像1】筋交い（たすき掛け）と筋交いを固定する接合金物の事例（画像提供／さくら事務所）

今やれること、「耐震診断」と「耐震リフォーム」

すでに木造住宅に住んでいる人については、今できることとして、「耐震診断」がある。

耐震診断にも種類があり、設計図面だけで耐震性能を判断する「簡易診断」なら費用も3万～5万円程度に抑えることができるという。簡易診断で問題ありとなった場合は、専門家が現地調査を行う「一般診断」を行うが、調査は目視できる範囲で行われるため、目視できない範囲は原則として「安全側」（より評価が低くなる方）の判断となり、耐震診断の判定も低く出がちだという。

一般診断を基に「耐震補強計画」を立てることはできるが、耐震リフォームを前提に、建物の一部を解体して確認できる範囲を広げて診断する「精密診断」をすれば、信頼度はより上がる。

耐震診断では、各階のX軸とY軸の2方向でそれぞれ判定するが、最も低い値がその住宅の総合評価となる。画像2の事例は総合評価が0.78で、「倒壊する可能性がある」と判定される。ただし、2階は耐震性が高く、1階のX方向が低いので、地震被害想定のCGでは特定の方向に1階が崩れるものになっている。

一般的に総合評価が1.0以上であれば耐震性が一応確保されていると認められるので、画像2の場合は1階を中心に耐震リフォームをしたほうがよいということが分かる。

【画像2】耐震診断（一般診断）報告書（「ホームズ君耐震診断Pro Ver.3.01」を使用）の事例の一部を抜粋（画像提供／さくら事務所）

耐震診断の結果を受けたうえで、総合評価が1.0以上になる耐震リフォームをすることが理想ではあるが、費用があまりないから何もしないと考える人もいるかもしれない。でも、耐震診断で自宅の耐震性をきちんと把握しておくこと、少しでも耐震性を高めておくことをぜひ考えてほしい。

講師の山見陽一さんによると、支払える予算内で耐震性の低い部分をできるだけ補強する方法もあれば、リフォームをする予定の部屋だけでも耐震補強をしたり、屋根だけでも軽量化するリフォームをしたりといった方法はいろいろあるという。また、ずっと同じ場所にいる人については「耐震シェルター」を設置して、建物が崩壊しても壊れないシェルターで身を守るという方法もあり、20万～30万円という商品もあるそうだ。

熊本地震の想定外の広がりなどを見ると、誰もが他人ごとではないと思うだろう。ただ、巨大地震発生直後は住宅の耐震性への関心が高まるが、何か手を打たなければと考えているうちに時間がすぎてしまうという人もいるのではないか。ぜひ、できることから始めてほしい。

下記のサイトに役立つ情報も公開されているので、一度見ておくとよいだろう。●参考

一般財団法人 日本建築防災協会

・「木造住宅の耐震改修の費用」（リーフレットをダウンロード）

・「誰でもできるわが家の耐震診断」（PC上で簡易診断ができる）

・「耐震支援ポータルサイト」で耐震化に関する支援制度についても調べられる●取材協力

・さくら事務所
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