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英語力のお寒い日本「英語教育のあるべき方向性」とは

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 アメリカで発売され、話題となっている元「日本叩き」の人物と知られ、クライド・プレストウィッツ氏の書『JAPAN RESTORED(日本復興)』では、2050年の日本の姿が予測され、そこでは「将来、日本人はバイリンガル化する」と日本に対して好意的に分析されている。その予測は現実になるのだろうか。そして英語教育のあるべき方向性はどこにあるのか。

 英語によるコミュニケーション能力を検定するTOEICの国別スコアでは、日本は44か国中35位(2014年)。日本の英語力のお寒い状況はよく知られている。しかし、今世紀半ば、日本人はバイリンガル化していると『日本復興』は述べる。その予測通り、飛躍的に英語力がアップしているのだろうか。

 長年勉強しても英語がモノにならない、その現状に国も重い腰を上げはじめた。東進ハイスクール英語講師で文科省「英語教育の在り方に関する有識者会議」委員を務めた安河内哲也氏はこう話す。

「2020年度から、『読む』、『聞く』という2技能試験から『話す』、『書く』を含めた4技能の“新センター試験”が実施される。入試内容が変われば、教育現場も文法偏重からコミュニケーション能力としての英語を重視するようになる」

 その結果、現在小学生以下の子供たちの英語能力は改善し、外国人への道案内や日常的な会話に不自由しないという時代は2050年には達成できるかもしれない。

「ただし、将来は日常会話能力はかなり向上している可能性が高いが、バイリンガルとなるとハードルは非常に高い」(安河内氏)

 その上で、安河内氏は英語教育のあるべき方向性をこう説明する。

「英語教育改革の意識は、日本語を母語とした上でのもので、それを度外視したバイリンガル化は目指していません。あくまでもビジネスツールとして使いこなせるレベルを目指せばいいと考えています」

 著者が英語とともに大胆な予想を掲げているのが女性活躍社会の到来だ。医師の75%、企業CEOの35%、役員の50%を女性が占めるというのだ。

 同書では日本の「特別国家活性化委員会」が、外国人女性を家政婦として受け入れ女性の就業を後押しし、2004年に上場企業の役員4割を女性にすることを義務付けたノルウェーを手本に、2030年までに女性役員50%を企業に課すなどの政策を取るとしている。

 現在、日本では、2020年までに社会のあらゆる分野で指導的地位を占める女性の割合を30%に、という目標が掲げられていたが昨年末に断念し下方修正された。今の女性比率は上場企業の役員2.8%、国家公務員課長級以上3.5%というのが現実だ。

 女性の社会進出などについて研究する和光大学教授の竹信三恵子氏は「日本の現状を知らない著者の夢物語」と厳しい。

「保育園の待機児童解消、労働時間規制、政策意思決定に関わる女性国会議員の割合改善の3つの柱を複合的に取り組まねば無理です。政府は『女性活躍』を掲げているが、具体的な政策や財源が伴っていない。女性の登用は徐々に増えても2050年の日本では良くて30%程度でしょう」

「女性活躍」が看板倒れにならないような施策が求められる。

※SAPIO2016年5月号

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