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三井物産と住友商事 もし合併したら社名はどうなる?

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 月刊誌『文藝春秋』(5月号)の名物コラム「丸の内コンフィデンシャル」で報じられた三井物産と住友商事の“合併情報”。実現するなら旧財閥の壁を越えた業界大再編となる仰天話だが、意外なことに、名前の挙がった両社の中には“あり得ない話ではない”と受け止める社員が少なくなかった。

 コラムが説得力を持ったのは、利益に占める資源ビジネスの割合が9割だった物産と、ジュピターテレコム(JCOM)など非資源分野からの利益が8割に上る住商が、「WIN-WINの組み合わせ」(40代三井物産社員)だからだ。

 仮に両社が合併すれば、長く業界トップを走ってきた三菱商事も、非資源分野の成功で躍進した伊藤忠も凌ぐ巨大総合商社の誕生となる。

 仮に両社が経営統合したら、社名はどうなるか。三菱商事出身の経済評論家・山崎元氏はこんな見方だ。

「先に再編が進んだ銀行の場合、あえて“小さいほう”の企業名を前に出す例が多かった。住友銀行のほうが三井系のさくら銀行より大きかったけど、合併後の名前は三井住友銀行でした。今回もそれに倣って考えると、規模の大きい三井が後ろに回る、『住友三井物産』でしょうか。これなら世間的に定着している物産という名称も残せる」

 他業界を見ると、合併を経て「住友」の名が残らなかった例もある。

 住友軽金属工業は2013年に古河財閥系の古河スカイと経営統合し、社名は「UACJ」に。住友金属と新日本製鐵も、合併後は新日鐵住金になり、社名に「住友」を残せなかった。住友グループ企業OBが解説する。

「一口に旧財閥といっても、創業家との関係が薄れている三菱や三井と、住友本家の17代目当主・住友吉左衛門芳夫さんを中心に結束が維持されている住友は違う。住友グループの企業トップが集まる『白水会』は、〈住友の名を使わせていただき、住友家をお守りする〉という精神的な結束がある。

 グループ外の企業に事実上吸収された住友軽金属工業や住友金属は、白水会の下部組織である商標委員会から『住友』の名を使い続けることが許されなかった。そして白水会からも外れた」(住友グループ広報委員会は経緯について「ノーコメント」と回答)

 仮に、総合商社の再編が、「物産による住商の吸収」なら、住友の名を使えない可能性があるわけだ。その場合、新日鐵住金の例に倣って「三井物産住商」といった社名になるのだろうか。

 逆に、別の財閥系企業と統合しても、吸収でなければ白水会に残り、住友の名も残せる。代表格が三井住友銀行だ。

 ちなみに三井グループの経営トップにも「二木会」と称される集まりがあるが、同じ経営者が白水会と二木会の両方に出ることはない。

「三井住友銀行の場合、白水会には國部毅・銀行頭取が出席し、二木会には持ち株会社である三井住友フィナンシャルグループの宮田孝一・社長が出席しています。國部頭取は旧住友銀行出身、宮田社長は旧三井銀行出身だからです」(同前)

 物産と住商が合併した場合、誰が二木会に出て、誰が白水会に出るのか、という問題も出てきそうだ。

※週刊ポスト2016年4月29日号

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