ガジェット通信

見たことのないものを見に行こう

凡戦と酷評されたA.猪木対モハメド・アリだがこれぞ真剣勝負

DATE:
  • ガジェット通信を≫

 ジャイアント馬場とアントニオ猪木、ふたりのスーパースターの活躍を軸として日本プロレスの軌跡を振り返る、ライターの斎藤文彦氏による週刊ポストの連載「我が青春のプロレス ~馬場と猪木の50年戦記~」。今回は、昭和51年6月26日、モハメド・アリと猪木が激突した世紀の一戦をお伝えする。

 * * *
 アントニオ猪木は、この“格闘技世界一決定戦”をなにがなんでも実現させなければならないものと考え、──モハメド・アリ自身というよりも──アリ陣営は「いつでもやめることができる」ととらえていた。

 それが真剣勝負であっても、アリ陣営が“想定”していたようなアトラクションであったとしても、試合を行なうには、まずルールを決めなければならない。

 ルールをつくり、おたがいがそれに同意することで、やっていいことと、やってはいけないことが決まる。基本的に、ルールはそれを守るためにあるもので、破るためにあるものではない。

 とにかく試合を成立させなければならないのが猪木陣営だから、ルールは必然的にアリにとって有利な条件ばかりが適用された。まずニューヨークでの調印式から3日後の3月28日、「3分15ラウンド、1分のインターバル」というボクシング式のルールがアメリカの新聞に掲載された。試合のちょうど1か月前、5月26日に明らかにされた“公式ルール”では「頭または肩によるバッティング」が反則とされた。

 ボクシング側からすると通常のルールと変わらないが、プロレス側に立ってみると、このルールによって(頭突きだけでなく)レスリング・スタイルのタックル、つまり相手の脚、懐に飛び込んでいく行為そのものが禁止されたことになる。

 試合の3日前、6月23日にマスコミ向けに発表された“最終ルール”では、大切なポイントだけを整理すると、「ヒジ、ヒザによる打撃」「首の後ろ、腎臓、ノドへの攻撃」「手のひらで打つこと以外、プロレスで通常使われるすべてのチョップ技」「ヒザをついたり、しゃがんだりした状態での足の甲を使った足払い以外、プロレスで通常使われるすべてのキック攻撃」が反則となっていた。

 簡単にいえば、アリ陣営からの強硬な要求により、想定される限りのプロレス的な動きは、ルールによって完全に封じ込められた。そして、こういったルールの詳細は当日、会場の日本武道館で販売されたパンフレットには載っていなかったし、試合前にも場内アナウンスによるルール説明はなかった。

 また、テレビ中継でも、実況の舟橋慶一アナウンサーによる「寝技は30秒でブレークです」「シューズの底の部分で蹴ることはできません」といった断片的なコメント以外、詳しいルールの解説はなかった。

 要するに、ライブの観客も──アメリカ、韓国、ヨーロッパでのクローズドサーキット上映、衛星中継を含め――テレビの視聴者も、ルールがまるでわからない状態のまま試合を観ていたということだ。

 試合はプロボクサーのアリが立って闘い、プロレスラーの猪木はほとんどキャンバスに寝たまま闘った。両者は15ラウンドを闘い切り、試合は引き分けに終わった。ふだんはプロレスを扱わない大新聞は、この試合をこんなふうに報じた。

「寝そべる猪木 立つアリ 観客しらけた“格闘技”戦」(6月26日付・読売新聞夕刊)
「“三十億円興行”失敗か 筋書き 採算 思惑はずれ」(6月27日付・朝日新聞朝刊)
「二十四億円の“シラケ決闘”オレ稼ぎに満足アリ 結局正直すぎた猪木」(6月27日付・毎日新聞朝刊)

 プロレスに対しては好意的なスタンスのはずのスポーツ新聞各紙も、この試合をこぞって“茶番劇”“大凡戦”と酷評した。

 それから38年後の平成26年6月26日、この試合のノーカット版DVD『燃えろ!新日本プロレス』(集英社)が発売された。

 そこに映っていたのは、お互いに負けることが許されない真剣勝負とはこうならざるをえない、という真実の映像だった。

●さいとう・ふみひこ/1962年東京都生まれ。プロレス・ライター、コラムニスト。プロレスラーの海外武者修行にあこがれ17歳で単身渡米。1981年より取材活動。『週刊プロレス』創刊時からスタッフ・ライターとして参画。『ボーイズはボーイズ』『みんなのプロレス』など著作多数。専修大学などで非常勤講師。

※週刊ポスト2016年3月18日号

【関連記事】
A・猪木 プロレスの枠を超える「対世間」を意識していた
「日本プロレス史上最も盛り上がった」と評される大会とは?
猪木「失神」KO事件 ホーガン狼狽、側近は「人間不信」に

NEWSポストセブンの記事一覧をみる ▶
  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。

TOP