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資生堂が研究する画期的新技術 あと2年で薄毛が治る?

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「一瞬も一生も美しく」──こんなキャッチコピーを打ち出す資生堂に対して、多くの人が女性用の化粧品会社というイメージを持っているのではないか。そんな同社が「男の悩み」である「ハゲ」を治す研究を進めているという。2年後の実用化を目指す驚きの最新研究に迫る。

 すっかり風通しがよくなってしまった頭頂部に髪の毛が“復活”してフサフサになることは薄毛に悩む男性に共通する願いだが、科学の力でそれが現実のものになるかもしれない。

〈毛髪再生へ臨床研究 資生堂、脱毛部に細胞移植〉という朝日新聞(2月26日付)の記事によれば、資生堂は再生医療の技術を駆使し、毛髪を蘇らせる研究を進めているというのだ。年内に臨床研究を始める見込みで、2018年中の実用化をめざすという。

 あと2年でハゲが治るかもしれない──世の薄毛男性に福音をもたらす画期的な研究のカギとなるのは、「自家細胞移植」だ。

 これは、患者の頭皮から採取した「底部毛根鞘細胞(ていぶもうこんしょうさいぼう)」(毛髪の成長に重要な役割を果たす細胞)を培養して人工的に増やし、患者の頭皮に戻して毛髪を蘇らせる移植技術のこと。

 ヒト由来の組織・細胞を移植し、自己再生能力により治療を行なう「再生医療」の一環……というと難しく聞こえるかもしれないが、その具体的な治療プロセスはシンプルなものだ。

 まず、脱毛症や薄毛に悩む患者の後頭部から毛がある頭皮を直径5mmほど切り取り、「底部毛根鞘細胞」を取り出す。続いて特殊な技術を用いてこの細胞を数百万個まで培養した後、患者の脱毛部位(主に頭頂部や生え際)に注射器で注入する。

 注入された活発な細胞が衰えた毛根を刺激し、健康な頭髪の成長を促す。つまり、失ったフサフサの髪を取り戻すことが、期待できるというのだ。

「ハゲの夢」を実現するため、資生堂は2013年にカナダのバイオベンチャー企業、レプリセルライフサイエンス社と技術提携を結んだ。今回の毛髪再生医療技術はレプリセル社が特許を持つ新技術だ。

 同社との技術提携を受け、資生堂は2014年5月に神戸市のポートアイランド内に毛髪再生医療の拠点「資生堂細胞加工培養センター」を開設。そこでハゲ研究を重ねてきた結果、今年度内の臨床研究開始にこぎつけた。

 研究を進める資生堂に取材を申し込むも、「あいにく窓口になっている者が海外出張で期日までに対応ができません」(広報部)との回答だった。医療経済ジャーナリストの室井一辰氏が今回の研究のメリットを解説する。

「自分の細胞を移植し、現存する毛根を活性化させるので移植後に拒絶反応が生じるリスクが少ない。薄毛に関する医療としては医師が処方する飲むタイプの育毛剤もありますが、何度も飲む必要があった。

 それに比べ、一度の施術で効果が持続すると期待されています。さらに既存の脱毛症治療薬は女性や若年層の服用が制限されているが、細胞移植ならば男女問わず利用できるというメリットもある」

 レプリセル社はすでに欧州で初期段階の治験を行なっており、安全性を確認している。また、治験を施した16人のうち10人の髪の毛が6か月で5%以上増えたといい、増殖効果の立証も進んでいる。

 従来の薄毛治療は育毛剤や経口治療薬のほか、後頭部などの毛を毛根ごと切除して違う部位に植え付ける「自毛植毛」が一般的だった。しかし、この手術を受けた50代男性はこんな言い方をする。

「中年になってから脱け毛と薄毛に悩み抜いた末、およそ100万円を投じて自毛植毛の外科手術を受けた。手術で髪の毛は増えました。それはよかったのですが、頭皮をはぎ取った部分には10cmくらい縫合の傷跡が残ってしまうので、見る人が見れば植毛したことがバレてしまう」

 自家細胞移殖ならこうした悩みも解消されそうだ。医療経済ジャーナリストの室井一辰氏が語る。

「直径5mm程度だけで済む細胞移植は患者の身体への負担を軽減でき、術後の傷跡もほとんど目立ちません。培養した細胞を注射するだけなので、自毛植毛より手術が簡単になり、医師の技量で結果が左右されにくいというメリットもあります」

 加えて最大の魅力は毛を「増やす」効果が上がると期待されていることだ。これまでの自毛植毛は患者の毛髪を「移す」行為であり、必然的に本数に限りがあった。全体的に薄毛が進行している人は最悪の場合、「植毛不可」で涙を呑むこともあった。

「ところが細胞移植ならば直径5mm程度だけでも頭皮に健康な髪が残っていればいい。つまり、かなりのハゲでも大幅な“増殖”の希望を持てます。ゆえにこれまでとは異なる画期的な技術として世界中から注目されています」(同前)

 レプリセル社は米国、豪州、欧州の企業とも提携し、各国が「増毛」研究に鎬を削っているという。資生堂はその「日本代表」というわけだ。

※週刊ポスト2016年3月18日号

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