デジタル家電の“デフレ化”、春の大型連休で明らかに　BCNランキング

春の大型連休中のデジタル家電販売状況を集計した『BCNランキング』では、デジタル家電の“デフレ化”が大幅に進行していることを示すデータが発表された。

2009年4月29日～5月6日までの大型連休期間中に販売されたデジタル家電は、2008年と比較すると台数では上回りながら販売金額では前年割れになった製品が目立つ。特に、薄型テレビの販売台数は、前年同期比で17.8％増と2桁台の成長を維持したものの、販売金額は4.9％減と大幅に落ち込んだ。これは、平均単価が前年比19.3％も下落したことによると見られている。

「販売数は伸びているのに売り上げは減少」という状況は、ノートパソコン（PC）、デジタルビデオカメラ、コンパクトデジカメ、携帯オーディオ機器などの市場でも起きているようだ。

ノートPCでは、2008年に登場したミニノートPC（ネットブックなど）人気により、販売数は33.3％増と大幅に上昇して活気づいたが、平均単価は27％も下落。結果としては、販売金額は2.9％減と前年を下回ることになった。同じくICレコーダーも販売数は18.9％増を記録したにもかかわらず、販売金額は8.1％減と前年割れ。こちらも、平均単価が22.7％も下落したことが要因になっている。

一方で、台数、金額ともに前年を上回ったのは、DVDやBlu-ray Disc（BD)などのレコーダーだ。しかし、2008年にBDが本格的に普及しはじめ、DVDからBDへの移行が進んだことによる“BD特需”も終息を迎えつつあり、今後の伸び悩みも懸念されている。今のところ、販売台数の伸びを維持できており、なおかつ価格下落が少ないのはデジタル一眼レフだが、こちらも4月の販売金額は前年同月比11.9％減と、安定しているとも言い切れない。

こうしたデジタル家電の“デフレ化”のさらなる懸念材料は、環境省が実施する『エコ・アクション・ポイント（エコポイント）』だ。エコポイントは、購入金額に応じた定率ではなく、製品のCO2排出量を商品別の計算式に基づいて算出するというもの。容量やサイズが小さく、低価格の製品ほどポイントが多くなる（値引率が高くなる）ことから、さらなる安値誘導が引き起こされることも懸念されているという（このニュースの元記事はこちら）。
　
『BCNランキング』は、全国の量販店22社（アマゾンジャパン、エイデン、大塚商会、グッドウィル、ケーズホールディングス、サードウェーブ、さくらや、サンキュー、上新電機、ストリーム、セブンドリーム・ドットコム、ソフマップ、ZOA、T・ZONEストラテジィ、デオデオ、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、ベスト電器、ミドリ電化、ムラウチドットコム、ユニットコム、ラオックス＝50音順）の実売データをもとに集計されている。
　
　

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