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ハリウッド映画の収入左右する中国配慮 日本はオマケ状態

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 ハリウッドに「異変」が起きている。多くの大作に不自然に思える「中国ヨイショ」が盛り込まれているのだ。

 たとえば、現在、日本で公開中のマット・デイモン主演の映画『オデッセイ』は、火星でのミッション中に嵐に遭遇して一人取り残されてしまった米国人宇宙飛行士をNASA(米航空宇宙局)が救出しようとするストーリー。

 興味深いのは、救出作戦が困難に直面した際に、中国の宇宙事業を担う国家航天局がNASAに協力を申し出て、国家機密であるブースター(発射台)を惜し気もなく提供するシーン。クライマックスでは、固唾を飲んで救出劇を見守る米中両国の国民が交互に映し出される。

 また、アカデミー賞7部門を受賞した『ゼロ・グラビティ』(2013年)では中国は米国の「味方」、ロシアが「悪役」として描かれ、中国製の宇宙船が大活躍する。かつて中国人がハリウッド映画に登場する際は「土地の人」や「カンフーを使う悪役」が定番だったが、今やその扱いはすっかり様変わりしている。

 そうした背景には、チャイナマネーのハリウッド進出が挙げられる。『トランスフォーマー』(2014年)など多くの映画が米国と中国企業の共同製作であり、「その際には、中国を映画の舞台とすることが契約の条件になることもある」(映画関係者)という。

 破竹の勢いで米国の映画産業を飲み込まんとする中国にハリウッドが“営業”をかける構図が生まれた。映画評論家の秋本鉄次氏がいう。

「その昔、ハリウッドスターは映画キャンペーンで真っ先に日本を訪れたが、現在は訪中のついでに来日するケースも増えている。日本は中国の“オマケ”になりつつある」

 中産階級が育った中国の映画市場は2012年に日本を抜き、その市場規模は2014年には47億6000万ドルに膨らんだ。過去5年で3倍以上に拡大する急成長だ。

 かつて松田優作が怪演した『ブラック・レイン』や、渡辺謙がアカデミー賞にノミネートされた『ラストサムライ』など、米国のパートナーといえば「日本」だったが、時代は変わった。

 大陸の反応がハリウッドの収入を左右するため、「対中配慮」も増えた。2012年公開の戦争映画『レッド・ドーン』は当初、中国を米国の敵国にして撮影したが、中国の反発を恐れたのか、途中で悪役が北朝鮮に変更された。

 この流れは今後も止まりそうにない。今年公開予定のSF超大作『インデペンデンス・デイ:リサージェンス』でも中国の人気女優が戦闘機のパイロットとして登場し、地球を救うのに貢献するという。

 配給元の20世紀フォックスは「中国人を喜ばせるモノではない」とする一方で、「当社は中国の映画市場を非常に重視している」との本音も隠さない。市場規模を考えれば当然なのかもしれないが、ここまで露骨な手のひら返しだと、何とも嫌~な感じに思えてしまう。

※週刊ポスト2016年2月26日号


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