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首都圏の劇場・ホール不足が深刻化、サカナクション山口一郎、影山ヒロノブらが「2016年問題」に警鐘

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5日、日本芸能実演家団体協議会(芸団協)ら芸能関係団体が、「劇場・ホール2016年問題」について共同記者会見を実施した。

2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、2016年をピークに国立霞ヶ丘競技場、横浜アリーナ、さいたまスーパーアリーナ、東京国際フォーラム、国立代々木体育館など複数の大型施設が改修・閉鎖することから、特に首都圏の劇場・ホールが不足。音楽産業全体に大きな影響が出ると予想されている。

記者会見には、影山ヒロノブ氏(JAM Project)、川瀬順輔氏(琴古流尺八演奏家 日本三曲協会会長)、斎藤友佳理氏(バレエダンサー・東京バレエ団芸術監督)、野村萬氏(能楽師 日本芸能実演家団体協議会会長)、山口一郎氏(サカナクション)が登壇。

山口一郎氏はこの問題に対し、「今現在でも1年先、1年半先まで会場が押さえられないという制約がかかってしまう。1万人の会場がなくなると、5千人の会場を2日間使用することになり、5千人の会場を使っていたアーティストは、2千人の会場を2〜3日間使用することになります。このことによって玉突き現象が発生し、ライブハウスにまで影響するかもしれません。ファンの皆さんの安全を保つための改修・改築はぜひ進めていただきたいのですが、可能な限り時期を調整をしたり、代替施設の確保や既存のホールの有効活用などについて、関係各所の皆さんと意見交換ができたらと思っています」と意見を述べた。

また、首都圏の会場が不足することによって、「関東でのコンサートは一番収益を得ることができます。地方公演になるとスタッフごと移動しなければならなかったり、機材の運搬費用などで経済的な負担が大きい。関東でのコンサートが不足すると地方にも行けなくなるという問題もある」と全国に影響が及ぶことを危惧した。

国内外で活躍する影山ヒロノブ氏も、「海外のアーティストは、日本のアーティストより一層会場を押さえるのが難しいと聞いています。影響は日本のアーティストだけに限りません。今日僕らが声を上げることで少しでも会場が減少しているこの状況を知ってもらい、関係省庁、自治体、民間のホール、あらゆる関係者の皆さんには理解を深めていただいて、出演者や来場者の視点も加えたご対応をお願いできればと思います」と問題を提起。さらに、「JAM Projectは来年の6月からスタートする全国ツアーの日程を組み始めているが、東京の会場がなかなか決められないので、それに続く地方会場の規模や日数も決められない状況です」とすでに影響が出はじめている現状を語った。

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