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40万円の罰金も!?喫煙者は旅立つ前に現地のルールを要チェック

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Photo credit: Ged Carroll via Flickr (license)

TRiPORTライターのAnnaです。
日本の飲食店では喫煙可、もしくは分煙になっていることもありますが、海外には法律で飲食店内での喫煙が禁止となっている国があります。2004年に世界で初めて全面禁煙とする法律が施行されたのがアイルランドです。レストランやバーなどの飲食店ではタバコが吸えなくなりました。違反者には日本円にして約40万円の罰金が科せられます。

オランダでもカフェ、レストラン、ホテル、クラブ、劇場、スポーツ施設、ショッピングセンターなどが法律の対象となり、違反すると最大で日本円で約40万円の罰金に。他にも、ノルウェー、フィンランドなどの北欧、イギリスなどヨーロッパ諸国、ニュージーランド、ペルー、チリなどでは、法律で飲食店内の喫煙が禁止となっています。

なかにはタバコの販売自体を禁止にしている国も。ブータンではタバコの持ち込み制限があり、吸えるのはプライベート空間のみです。よって、飲食店内はもちろんのこと、屋外でも吸わないようにしなくてはなりません。

シンガポールは、タバコの持ち込みに税金がかかります。飲食店内だけでなく、娯楽施設にいたるまで法律で禁煙になりましたが、街角にある灰皿付きのごみ箱が設置されているゾーンではタバコを吸うことができます。

喫煙者は旅立つ前に要チェック

2000年代に入り、ヨーロッパや南米などで次々と公共施設屋内において、禁煙法が施行されるようになりました。法律ができた背景には、従業員の健康を守ることが第一に挙げられています。施設利用者は自分自身でタバコを吸う、吸わないの選択ができますが、施設の管理者及び従業員は自分たちの意思で肺ガンなどの病気になる可能性を避けることができません。そういった従業員の安全や健康を守るために法律がつくられたのです。

もしそういった国々に旅行に行った場合にタバコを吸いたくなったら建物の外に出るようにしましょう。ただ、屋外で吸う人が増えたことで別の問題も出てきました。吸い殻のポイ捨てが増えたのです。そのため、ポイ捨てした人に罰金を科す場合もあります。

日本をはじめとするアジアでは比較的寛容な国が多いですが、旅行先によっては厳しく罰せられることもあるので注意しましょう。また、現在は法律で禁止されていなくても、何年か先には法律が施行されるということも十分にありえますので、海外旅行に行く際には、法律を確認するのはもちろんのこと、灰皿が設置されていない所ではタバコを吸わないよう心がけておきましょう。

ライター:Anna Shimizu
Photo by: Ged Carroll via Flickr (license)

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