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五輪で実用化へ ロボットスーツ、電子ペーパー、枯れない花

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 新国立競技場建設計画が振り出しに戻り、この調子だと、随分と地味な競技場になりそうだ。しかし、2020年のオリンピック会場はもちろん、東京都内は今では考えられない科学技術で満たされるらしい。

 内閣府の「総合科学技術・イノベーション会議」は昨年、「2020年オリンピック・パラリンピック東京大会に向けた科学技術イノベーションの取組に関するタスクフォース」(以下・タスクフォース)を設置。同タスクフォースが、オリンピック開催時に世界に示す日本の科学技術のラインナップを公表した。

 それらの技術はどういうものか。バスの自動運転やFCV(燃料電池車)の実用化といった次世代交通システムの構築や、ゲリラ豪雨・竜巻事前予測など、大きく9つのプロジェクトが提示されているが、ここでは3つの技術に注目した。

 まず「新・超臨場体験映像システム」だ。この技術があれば、「キールアーチ」などなくても、十分なインパクトを来場者に与えることが可能になる。次のようなイメージが提示されている。

 東京オリンピックの開会式。新国立競技場の中央上空に、巨大なアスリート達の立体映像が浮かび上がる。これは他視点映像やプロジェクションマッピングの技術を使えば可能になるという。

 また、聖火リレーの最終ランナーの登場シーンでは、競技場トラックがあたかも雲の上のようになっている。その雲の隙間から、最終ランナーが登場。光の輪の中を駆け上がって聖火に点火する――。こんな演出も可能だ。

 閉会式ではもっとダイナミックな活用の仕方もあるだろう。まだ決まっていない総合演出担当者のアイデアの見せどころになるはずだ。

 超臨場映像技術は、開会式や閉会式以外にも様々な展開が可能となる。例えば、入場チケットにもその技術を応用できる。インタラクティブシートディスプレイの技術を使うのだ。

 インタラクティブシートディスプレイとは、双方向通信が可能な紙状のディスプレイのこと。ペラペラの紙のようなチケットに、動画が映し出される。チケットのある部分を押すと、必要な情報が映し出される。

 来場者はこの電子ペーパーを持って来場する。競技前にこの電子ペーパーを操作し、次の試合に登場する選手のデータをチェックする。競技中には、その電子ペーパーに目の前の競技の生放送の映像を送信することもできる。また、競技場の案内図も見ることができる。出口や売店、トイレがどこにあるかが分かる。

 このインタラクティブシートディスプレイの技術を使えば、「デジタルサイネージ」(電子看板)も容易になる。ポスターや看板で動画展開ができるようになる。また、インタラクティブ(双方向)なので、画面に触れれば、別の情報を映し出すことも可能になる。

 競技会場以外での展開も、念頭に置いている。例えば、パブリックビューイングでの展開だ。近年、パブリックビューイングの需要はぐんぐん伸びている。日本映画製作者連盟によれば、映画館でのパブリックビューイング収入は2012年に20億5000万円だったのが、2013年には33億1200万円、2014年には42億5500万円に急拡大している。

 スポーツ観戦などは、家で楽しむのではなく、同じファン同士で同じ場所で一緒に楽しみたいというニーズが増えているとされる。シートディスプレイの技術を使えば、より多様なパブリックビューイングを展開できる。

 例えば、大型トレーラーのコンテナの壁面にシートディスプレイを搭載すれば、どこでもパブリックビューイングが可能となる。地方の公園や駐車場が、即、パブリックビューイング会場になる。また、ビルの壁面にシートディスプレイを貼れば、街中でもパブリックビューイングが可能。さらに、プロジェクションマッピングの技術を使えば、3D立体映像のパブリックビューイングが可能になるかもしれない。

 次に「社会参加アシストシステム」の取り組みは、介護用器具として開発されたアシストスーツをも東京オリンピックに活用するという。

 アシストスーツは、介護が必要な高齢者の方を抱き抱えたり、持ち上げる際、介助者の腰や腕への負担を軽減させるロボット技術を用いた機器。そのアシストスーツを競技場のスタッフに装着し、陸上ハードル競技のハードルを並べる際に活用する。小柄な女性でも、ハードルを5個も10個も一遍で運ぶことができる。

 このアシストスーツの技術開発は、国立研究開発法人NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の「福祉用具実用化開発推進事業」や、「日本医療研究開発機構」(AMED)の「ロボット介護機器開発・導入促進事業」で進められている。

 すでに菊池製作所の「マッスルスーツ」や、サイバーダインの「ロボットスーツHAL」が実用化されており、こうした技術をオリンピック会場でも活用しようとしている。

 さらに、今度のオリンピックは「おもてなし」が一つのキーワードになっているが、「ジャパンフラワープロジェクト」はその一環だ。大会会場や公共空間を花で埋め尽くし、選手や来場者をもてなそうという取り組みである。

 これがプロジェクトの一つとなったのは、8月に行われるからだ。猛暑の中、花を飾ってもすぐに干からびてしまう。そのため、暑さに負けない、日保ち性の高い花を開発する。併せて、花を維持させる「ミスト噴霧」や「冷蔵庫栽培」といった技術開発を進め、「低酸素処理」や「梱包資材」等の開発も行う。オリンピック後には、こうした技術を海外に輸出することを目論んでいる。

 生産体制も調整が必要となる。夏に需要の高い花はお盆に使われる菊ぐらいで、もともと市場に他の花は出回らない。そこで生産者に協力を求め、夏場にダリアやバラ、カーネーション、スイートピーなどを供給できる態勢を整えるのだという。

 また、メダリストには「ビクトリー・ブーケ」を贈呈する。そのための試験活動も始まっており、7月5日にお台場で行われたランニングとウォーキングのイベントで、入賞者にビクトリー・ブーケを贈呈した。8月13~18日に行われる全日本ジュニア体操競技選手権でも、優勝者らにビクトリー・ブーケを贈呈するという。

 このように、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催時には、様々な日本の先端技術が披露されることになるという。しかし、いくら国が旗を振ったとしても、オリンピックは東京都の事業であり、具体的な運営は組織委員会に権限がある。だから、いくら政府のタスクフォースが旗を振っても、組織委員会が採用しなければ、成果を披露することはできない。

 元経産官僚で慶応大学大学院教授の岸博幸氏はこんな疑問を呈す。

「東京五輪をダシにした政府の悪乗りにしか見えない。総合科学技術・イノベーション会議が存在感を示したかったのではないでしょうか。

 そもそも国は汎用性の高い基礎研究をし、個別の技術は民間主導にすべき。その意味でも行き過ぎ。また、あたかも東京五輪でやるかのように打ち出していますが、その裏付けもないとしたら、新国立競技場のように、責任者不在のプランと言えるでしょう」

 さて、2020年、日本オリジナルで夢のあるアイデアがどれだけ実現するか。


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