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バリウム検査で死亡事故も 検査を存続させたい利権構造とは

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「胃がん早期発見のため」という謳い文句で推奨され、年間1000万人以上が受けているバリウム検査では、見逃しが多い上に死亡事故まで起きている。命を救うどころか危険に晒しかねない検診が続く背景には、バリウム検査を存続させたい「検診ムラ」の利権構造があった。

「それでは、切ります!」

 外科医・本田宏氏(61)は、リニヤカッターと呼ばれる縫合と切断を同時に行なう手術用器具で患者の胃袋を挟んで固定した。看護師が時計の秒針を見ながら10カウントを始める。

「1、2、3、4、5……」

 切除されたのは、胃袋の3分の2。僅かに色が赤く変化した、2cm程度の「低分化型がん(※注1)」だった。発見が遅れていたら、悪性度の高い「スキルス」に進行していたかもしれない──。

【※注1/がん化した細胞の分裂スピードが速いもの。増殖、転移が多く見られ、比較的悪性度の高いがんとされる】

「この患者の場合、別の病院でピロリ菌陽性と分かったので主治医が内視鏡検査を勧めたら、がんが見つかったそうです。私は36年間外科医をしてきましたが、バリウム検査で早期に見つかった患者の記憶はほとんどありません」

 1年間で新たに発見される胃がん患者は男女合わせて約13万人。そのうち自治体のバリウム検査で見つかるのは、たった6000人だ(平成25年度 厚労省「地域保健・健康増進事業報告」)。

 臨床医たちは、そんな胃がん検診を根本から見直す必要があると指摘している。ヘリコバクターピロリ(以下、ピロリ菌)と胃がんの関係性の研究で世界的に知られる消化器内科医の上村直実・国立国際医療センター国府台病院院長もその一人だ。

「胃がんの99%はピロリ菌による感染胃炎がベースです。だからピロリ菌に感染しているか否かが重要。今は血液検査でピロリ菌と胃粘膜の萎縮度(ペプシノゲン値)をチェックして、簡単に胃がんのリスクが分かります。それを参考に内視鏡検査で早期発見すれば、胃がんで死なずに済む時代なのです」

 この手法は、『胃がんリスク検診』または『ABC検診』と呼ばれる。一部の企業などが導入し、早期発見数が激増するなど大きな成果をあげている。それはつまり、「ピロリ菌未感染者に胃がん検診は原則不要」ということなのだ。

 しかし、4月に9年ぶりに改訂された国立がん研究センターの『胃がん検診ガイドライン』では、バリウム検査の推奨を継続。新たに内視鏡検査が加えられたが、胃がんリスク検診は推奨されなかった。

 同センターで開かれたガイドライン報告会で、40年あまり胃がん治療にかかわってきた乾純和(いぬい・よしかつ)医師が、

「今後もピロリ菌の未感染者が、バリウム検査を受けるべきと考えますか?」

 と問いかけると、作成委員の濱島ちさと室長(同センター・検診研究部検診評価研究室)はこう応じた。

「本ガイドラインでは、逐年(毎年)で胃X線検査(バリウム検査)を推奨しています。はい」

 なぜ、臨床医の問題意識とほど遠いガイドラインになるのか。作成委員の顔ぶれを見ると理由の一端がわかる。委員9人のうち、胃がん治療に携わる臨床医は2人だけ。最も多いのは疫学の専門家で5人、残りはがん検診の専門家と肺がんの専門医だ。

 その委員たちを調べていくと、多額の研究費を手にするという共通項があることが判明した。

 年間予算447億円の厚生労働科学研究費、通称・科研費について厚労省は、〈「目的志向型の研究課題設定」を行い、その上で原則として公募により研究課題及び研究班を募集し、評価委員会の評価を経て、採択を決定します〉とウェブサイトで示している。

 しかし、かつて同センターで勤務した東京大学医科学研究所の上昌広・特任教授は「実態は異なる」と証言する。

「厚労科研費は、厚労省から同センターに実質的に差配権が委ねられています。そのため、全国の大学教授や医者たちが同センターに逆らえない構図が出来上がってしまった」

 今回の胃がん検診ガイドライン改訂を主導したのは、同センターのがん予防・検診研究センターの斎藤博部長である。

 厚労科研費の情報を遡ると、斎藤部長が研究代表者になった『標準的検診法と精度管理や医療経済的効果に関する研究』に、2006年だけで6500万円が支給されていた。斎藤部長の研究班が2015年までに得た科研費の総額は3億6387万円にのぼる。この研究費が潤沢なプロジェクトに、ガイドライン作成委員9人のうち6人が名を連ねていた。

 その研究内容には、『精度管理(※注2)』というワードが目立ち、毎年5万人が胃がんで死亡している中で、最もカギを握るピロリ菌に関連した検診の研究は見当たらない。前述の上村医師は疑問を呈する。

【※注2/がん検診における技術や正確性について、全国どこでも同じ水準の医療が受けられるように管理していくこと】

「僕がアメリカで発表した研究は、税金を一切使っていません。なぜあんなにカネが必要なのか不思議でしょうがない」

 筆者は斎藤部長に6度にわたって取材を申し入れたが、拒まれ続けている。検診学者たちがバリウム検査を推奨するガイドラインで守ろうとしているものは、巨大ビジネスと化した検診システムではないか。

●岩澤倫彦(ジャーナリスト)と本誌取材班

※週刊ポスト2015年7月10日号


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