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ソニー株主総会 モヤモヤ感拭えず「It’s a SONY」待望論も

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 ソニーが長く暗い業績低迷のトンネルから、ようやく抜け出す気配を見せていることは当サイトでも報じてきた。しかし、往年のソニーファンや投資家にしてみれば、どうも「モヤモヤした不安」が拭いきれないようである。

 6月23日、都内のホテルで開かれたソニーの株主総会――。議長を務めた平井一夫社長は2014年度の業績を振り返り、最終損益が1260億円の赤字になったこと、そして上場以来初の無配になったことを改めて株主に陳謝したうえで、こう述べた。

「私たちソニーのミッションは、真に魅力的な商品やコンテンツ、サービスを提供し、お客様に感動をもたらし好奇心を刺激する会社であり続けるというものです。

 設立趣意書に書かれている『創造と挑戦の理念』がソニーの変わることのないDNA。この理念は、商品の開発や設計の現場はもちろんのこと、製造、販売、本社部門、エンターテインメント事業や金融事業においても脈々と受け継がれ、この数年間の厳しい構造改革の下でも決して損なわれることはありませんでした」

 つまりこういうことだ。2012年に社長に就任した平井氏は、3年にわたる中期経営計画を掲げ、人員の大量リストラやPC事業からの撤退、テレビ事業の分社化など大胆な構造改革を断行してきた。

 それにより、大幅なコスト削減効果が表れるとともに、スマホのカメラに搭載する高性能なイメージセンサーや、ゲーム機『プレイステーション4』の販売、ネットワークサービスの拡充といった、「成長を牽引する領域」が固まってきたというのである。

 しかし、素朴な株主質問に対する平井氏の回答は、どれも漠然としていて将来の飛躍的なV字回復を期待させるまでには至らなかった。

――固定費削減で社員のリストラもしてきたが、そうした環境の中で本当に人々に感動をもたらす商品が作れるのか。

平井:社内では、いかにお客様にいい製品を届けるかという議論を重ねている。厳しい中でも全社一丸となればこれだけお客様に評価していただける製品もできる。大ヒット、小ヒットいろいろあるが、より大きなWinをつくっていくことが経営陣にとって重大な仕事だと思っている。

――なぜソニーは厳しい経営状況に陥ったのか。内部に問題があったのではないか。

平井:ソニーは価格や機能だけで勝ち抜いてきたエレキメーカーではなく、デザインや商品の佇まい、質感、手触りといったお客様の感性に訴えるものが重なってソニーらしい商品が出てきた。その“感性価値”が注入されなくなった時期があったために、市場で価格とスペックを軸とした競争をし過ぎてしまった。

 エース経済研究所の安田秀樹アナリストが、これら株主にくすぶる“モヤモヤ感”を代弁する。

「何十年もソニーの株を持っている人からすれば、ウォークマンやAIBOが登場したときのように、新しいコンセプトでワクワクするような新製品が続々と登場し、その結果として利益が出ることを望んでいます。

 確かにイメージセンサーをはじめ素晴らしい要素技術は持っていますが、いまは他社が切り拓いた製品に載せているだけ。ソニー自らが最終製品を開発して新しいライフスタイルを提案する企業風土は失われたままです。

 もし、社内で新しい製品を生み出しにくい阻害要因があるならば、早めに見極めて対策を打たなければ、回復成長の度合いは限定的になってしまうでしょう」

 総会では、質問に立った株主から「かつてCMで使われていた『It’s a SONY』を復活させてほしい」との声が相次いだ。

 ソニー創業者の一人、盛田昭夫氏のアイデアによりブランドイメージを印象づけたこのキャッチコピーを蘇らせるためにも、「これぞソニーブランド」と思わせる斬新な製品開発が欠かせない。


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